| サイト名 | ICO終焉プロジェクト(新井隼人) |
|---|---|
| サイトURL | http://syu-en.net/wp/aojh001/ |
| 会社名 | 記載なし |
| 代表者名 | 新井隼人 |
| 電話番号 | 記載なし |
| メールアドレス | info@syu-en.online |
ICO終焉プロジェクト(新井隼人)を検証しました。
ICO終焉プロジェクトはICOではない最先端の資産形成ノウハウをライン登録者に無料で提供するというプロジェクトでした。
しかし2018年9月の調査でICO終焉プロジェクトは「逃げた」ことが発覚しました。
ぜひご確認ください。
ICO終焉プロジェクトに参加できない
2018年9月現在、ICO終焉プロジェクトに参加できません。
ICO終焉プロジェクトとは新井隼人を中心とした25人のアナリスト集団が過去のデータから開発した「AID」の情報を活用した投資ノウハウを無料提供するというプロジェクトでした。
サイトは生き残っているものの完全に抜け殻状態で、新井隼人ラインQRコードも読み込むと「該当するユーザーが見つかりませんでした。」と表示されます。
以前掲載されていた特定商取引法に基づく表記もごっそり抜き取られ足がつかないようにしていることから、ICO終焉プロジェクトかつ新井隼人は完全に逃げたようです。
AIDの実績は偽造されていた
AIDの紹介では「安心」・「安全」・「着実」に増やし続ける資産形成システムと紹介されていました。
要は仮想通貨のシグナル配信か自動売買ツールだったようです。
巷に溢れるシグナル配信や自動売買ツールで儲けたという話は一切聞きませんので、AIDもポンコツツールだったのでしょう。
実際にAIDの口コミを検証しても「稼げた!!」といった投稿は見つかりませんでした。
また、AIDの実績としてTNBという銘柄がバイナンスに上々した際にTNBを売却し利益を獲得したという証拠画像が掲載されていましたが、結論偽造されたものでした。
売却日付は「2018年12月15日」となっていますが…この証拠画像が掲載されたのはサイトがリリースされた「2018年07月10日」からです。
AIDの取引実績も何も新井隼人はかなり抜けている人物だったようですね。未来の実績を掲載していることになります。
自然で取引画面が未来の売買実績を表示することは普通に考えてありえませんので、AIDの実績は偽造されたもの確定です。
新井隼人率いるICO終焉プロジェクトは詐欺プロジェクトだったことが発覚しました。
口コミは自作自演の嘘
またサイト内にはAIDがLISKのビットフライヤー上場を的中させ、その情報を基に利益を獲得した会員がライン上で投稿した口コミのキャプチャ画像が投稿されていました。
しかし…これもおかしい。
会員は朝の2時に「LISK上場で利益を獲得した」と言っていますが、1月31日にLISKが暴騰したのはbitFlyerに上場した14時から15時の間です。
よって朝の2時に会員が利益を獲得したという口コミは矛盾していることになります。
しかも運営責任者の新井隼人はそれに気づいたのか、口コミのキャプチャ画像の日付を加工し再アップしていました。
会員の投稿は19時にし、LISKが暴騰時間との矛盾を解決したつもりでいるようですね。
オリジナルの口コミがすでにおかしいというのに、わざわざ投稿日を変えて再アップ。
火に油を注ぐ行為のようにしか思えないのですが、ICO終焉プロジェクトの口コミは偽造・捏造確定です。
おそらく深く考えずに自作自演で行ったのでしょう。
新井隼人は無名中の無名
ICO終焉プロジェクトとの中心人物「新井隼人」は若手No1アナリスト組織の代表を務めているようですね。
それ程、有名な組織の代表ならネットで情報が転がってそうですが「新井隼人 投資」・「新井隼人 アナリスト」のワードで検索しても一切彼の情報は出てこない上、新井隼人の名前に関連付けられたICO終焉プロジェクトの批評記事しか出てきませんでした。
彼は怪しいプロジェクトの設立者としては有名ですが、投資の世界では無名中の無名のようです。
特定商取引法に基づく表記の不備
ICO終焉プロジェクトが逃げる前に特定商取引法に基づく表記の魚拓と取っておいたので掲載します。
商品代金は0円と掲載されていますが、あくまでメルマガ配信限定です。
メルマガの中で高額な情報商材などの販売を行っていたのでしょうね。
この手の情報商材販売プロジェクトは目標の集金額に達すると平然と姿を消しますのでご注意ください。
この特定商取引法には「会社名」や「所在地」、「電話番号」の記載がありません。
仮に有料商材を販売していたとしたら、特定商取引法に基づく表記の掲載義務違反として法律に触れます。
そもそも特定商取引法に基づく表記は「消費者を保護する目的」で作られたものです。
そのような大事な法律を犯しているプロジェクトサイトはICO終焉プロジェクト以外にも腐る程ありますのでご注意ください。
彼らが特定商取引法に基づく表記に「会社名」や「所在地」、「電話番号」を記載しないのは意図的なもので、逃げる際に足がつかないようにするために行う古典的な手法です。
まとめ
2018年9月の調査でICO終焉プロジェクトは逃げました。
おそらく、ICO終焉プロジェクトの目的は仮想通貨のシグナル配信か自動売買ツールの販売だったようですが、購入を勧められた会員の口コミは見つかりませんでした。
誰も購入する会員がいなかったのか、はたまた動画ではFcoinという取引所の紹介を行ってアフィ収入を得たかったのかのどちらかでしょう。
取引実績やラインの投稿の捏造も調査の結果見つかりましたので、どちらにせよ碌でもないプロジェクトだったようです。
